日経平均株価を対象とした株価指数オプション取引です。

1）将来の特定日に（SQ日に）
2）日経平均株価を
3）特定の価格（権利行使価格）で
4）買える（コールの場合）又は売れる（プットの場合）権利を取引することになります。

日経225オプション取引の特徴として次のようなものがあります。
◎少ない資金から取引ができる
◎損失を限定しながら利益を追求できる
◎相場停滞時でも利益を追求できる
◎高いレバレッジ効果

オプションの買い手は、プレミアムの金額(プレミアム×1,000)だけで、売り手は証拠金だけで取引に参加できます。

オプションの買い手は、損失の範囲が支払ったプレミアム金額に限定されます。一方、利益については限りなく追求できます。また、先物と同様に相場が下落する局面においても利益を追求することが可能です。

オプション同士を組み合わせることにより、相場が停滞しているときに利益が出るような手法や上昇でも下降でも相場が動けば利益が出るといった多様な投資戦略が可能となります。

◎オプションは代金を支払います
日経225先物は売買の契約ですのでその取引代金にみあう証拠金を差入れて取引をおこないます。一方、オプション取引は権利の売買ですので、オプションを買うためには実際に代金を支払うことになります。一方オプションの売り手は代金を受け取ることになりますが、損失が膨らむ可能性があるため証拠金を差入れる必要があります。

買い手＝プレミアムを払いオプションを購入
売り手＝プレミアムを受け取り＋証拠金を差入れ

◎多くの銘柄があります
日経225先物の銘柄が期限だけで分かれているのに対し、オプションの銘柄は権利の内容により分かれております。権利の内容は

1）限月（何時に）
2）権利行使価格（幾らで）
3）コール（買える）又はプット（売れる）

により構成されます。つまりこの組み合わせにより多数の銘柄が存在します。日経225オプション取引ではこのなかからどの権利（銘柄）にするかを選択することになります。

◎価格は日経平均株価と連動したものではありません
日経225先物は将来の日経平均株価を取引するため、その価格も日経平均株価とほぼ同じような水準になります。一方、オプションは権利の価格（プレミアム）であり日経平均株価とは全く違った水準になります。例えば16,000円で日経平均株価を買える権利が100円や200円で取引されているというイメージです。

◎銘柄は
1）コールorプット
2）限月
3）権利行使価格
の組合せで構成されます。

◎限月
日経225オプション取引では3・6・9・12月のうち最も近い月から12限月、プラスそれ以外の月で近い月から3限月の合計15限月が取引されています。現在が1月1日なら1月、2月、3月、4月、6月、9月、12月、翌年6月、12月、翌々年6月、12月など最長で5年先のオプション取引があることになります。つまり常に異なる15の期間のオプションが取引されています。

◎権利行使価格
権利行使価格は15,000円、15,500円、16,000円といったように500円刻みで設定されます。当初は日経平均株価に一番近い権利行使価格を中心に上下8種類ずつ、合計17種類が設定されます。
また、残存期間が3か月となった限月は日経平均株価に一番近い権利行使価格を中心に250円刻みで上下8種類となるように追加設定を行います。
権利行使価格は相場の変動により追加されますから、以下のようになります。

●権利行使価格設定の流れ


＊平成18年2月SQ日＝平成18年7月限の取引開始＝取引最終日までの残存期間が4ヶ月以上
＊前営業日の日経平均株価＝12,700円11銭と想定
→最も近接する権利行使価格→12,500円
1）12,500円をアット・ザ・マネー（ATM）に上下8種類の合計17種類の権利行使価格を新規設定

2）その後，期間が経過し18年7月限の残存期間が3か月となる＝取引残存期間が3か月以下
→ATMを中心に250円刻みで連続して8種類となるよう追加設定
＊当日の日経平均株価12,711円33銭と想定→12,500円をATMに翌日設定


1）
（例1）の2）から日経平均株価が13,100円88銭に上昇したと想定　
＝最も近接する権利行使価格→13,000円
＊ATMを13,000円に変更し，権利行使価格を追加設定

2）
（例１）の2）から日経平均株価が12,120円88銭に値下がりしたと想定
＊ATMを12,000円に変更し，権利行使価格を追加設定

◎取引時間
前場：9：00～11：00（※半休日：9：00～11：10）※大納会・大発会
後場：12：30～15：10
イブニング・セッション：16：30～20：00

◎取引単位
プレミアムの1,000倍

◎呼値の単位（プレミアムの刻み）

通常の株と同じように日経225オプション取引にも更新値幅・制限値幅があります。また、相場の急変時には「サーキット・ブレーカー制度」と呼ばれる一時中断措置もあります。

◎更新値幅・制限値幅
◎サーキット・ブレーカー制度
日経225先物取引においてサーキット・ブレーカーが発動された場合、下記の限月の日経225オプション取引も15分間中断します。

※先物取引のサーキット・ブレーカー発動は複数の限月で行われる場合もあります。
日経225先物取引のサーキット・ブレーカー発動基準

日経225オプション取引を行う際には以下の点に注意が必要です。

◎株式投資と同じように、元本及び利益が保証されているものではありません。
◎買い手は支払ったプレミアム全額が損失になる可能性があります。
◎売り手は相場が予想に反して動いた場合、証拠金を現金で追加差し入れしなければならない場合があります。また損失が証拠金以上に膨らむ可能性があります。
◎相場の変動により、相手になる注文が少なくなり、思った値段で取引ができなくなる
可能性があります。
◎銘柄によっては日経平均株価の変動と比較し、プレミアムが大きく変動いたします。

日経225オプションのプレミアムは、対象となる日経平均株価の変動等により変動します。元本や利益が保証された商品ではありません。

日経225オプション取引の買い手は、相場が予想に反して動いた場合、支払ったプレミアム全額が損失になる可能性があります。

相場の変動によっては、当初差入れた証拠金では足りなくなり、取引を続けるには追加の証拠金を現金で預けなければ取引が継続できなくなることがあります。また、証拠金を追加したとしても、更に損失が膨らみ証拠金が戻らなくなったり、それ以上の損失になることもあります。

日経225オプション取引の銘柄によっては、日経平均株価の変動幅に比べプレミアムが大幅に変動します。大きな利益が期待できる反面、相場が予想に反して動いた場合には大きな損失になる可能性があります。

日経225オプションのプレミアムは需給により決定されます。相場が大きく変動した時は、相手になる注文が少なくなり、思った値段で取引ができなくなる可能性があります。

日経225オプション取引を始めるにあたっては、商品の性質、取引の仕組み等基本的な事項を十分に理解した上で、ご自身の責任と判断によって行ってください。

オプション取引は「コールの買い」、「プットの買い」、「コールの売り」、「プットの売り」の4とおりの取引手法が基本型です。オプション取引には多様な戦略がありますが、いずれも4つの基本型を組み合わせたものです。

オプションの買い建ては、予想が外れても損失が支払ったプレミアム代金に限定されるという特徴があります。一方で、利益は限定されていません。

オプションの売り建ては、予想が外れた場合には損失が無限に拡大していきます。一方で、利益は限定されています。

日経225オプション取引は「反対売買」、「権利行使」、「権利放棄（権利消滅）」の3とおりの決済方法があります。

（1）反対売買
当初おこなった取引とは反対の取引を行なうことで取引最終日までに決済する方法です。買い建てた投資家は売り（転売）、売り建てた投資家は買う（買戻し）ことで決済を行ないます。
（2）権利行使
取引最終日までに反対売買で決済しなかった場合で、満期日（各限月の第二金曜日）にイン・ザ・マネーになった場合、買い手は権利行使価格とSQ値との差額を受け取ることができます。
（3）権利放棄（権利消滅）
取引最終日までに反対売買で決済しなかった場合で、満期日（各限月の第二金曜日）にイン・ザ・マネーにならなかった場合、買い手は権利放棄（消滅）することができます。この場合、オプション購入代金（支払いプレミアム）が損失になります。

（1）買建ての場合（転売による決済）
日経225オプションを150円のプレミアムで1枚買ったら、170円に値上がりしたので転売した。

（170円	－	150円）	×	1,000	×	1枚	＝	2万円
（転売した値段	－	買った値段）	×	取引単位	×	数量	＝	損益

→この結果、2万円の利益になります。

（2）売建ての場合（買戻しによる決済）
日経225オプションを150円のプレミアムで1枚売ったら、170円に値上がりしたので買い戻した。

（150円	－	170円）	×	1,000	×	1枚	＝	－2万円
（売った値段	－	買い戻した値段）	×	取引単位	×	数量	＝	損益

→この結果、2万円の損失になります。

（1）コールオプションの場合
日経225オプション　コール権利行使価格15,000円を200円のプレミアムで1枚買い、SQ日まで保有していったら、SQ値が15,400円になった。

（15,400円	－	15,000円）	×	1,000	×	1枚	－	200円×1,000×1枚	＝	20万円
（SQ値	－	権利行使価格）	×	取引単位	×	数量	－	支払いプレミアム	＝	損益

→この結果、20万円の利益になります。

※売り建てた場合は、権利行使を受けるため、20万円の損失になります。

（15,000円	－	15,400円）	×	1,000	×	1枚	＋	200円×1,000×1枚	＝	－20万円
（権利行使価格	－	SQ値）	×	取引単位	×	数量	＋	受取プレミアム	＝	損益

（2）プットオプションの場合
日経225オプション　プット権利行使価格15,000円を150円のプレミアムで1枚買い、SQ日まで保有していったら、SQ値が14,800円になった。

（15,000円	－	14,800円）	×	1,000	×	1枚	－	150円×1,000×1枚	＝	5万円
（権利行使価格	－	SQ値）	×	取引単位	×	数量	－	支払いプレミアム	＝	損益

→この結果、5万円の利益になります。

※売り建てた場合は、権利行使を受けるため、5万円の損失になります。

（14,800円	－	15,000円）	×	1,000	×	1枚	＋	200円×1,000×1枚	＝	－5万円
（SQ値	－	権利行使価格）	×	取引単位	×	数量	＋	受取プレミアム	＝	損益

（1）コールオプションの場合
日経225オプション　コール権利行使価格15,000円を200円のプレミアムで1枚買い、SQ日まで保有していったら、SQ値が14,800円になった。

（14,800円	－	15,000円）	×	1,000	×	1枚	＝	－20万円
（SQ値	－	権利行使価格）	×	取引単位	×	数量	＝	損益

→権利行使しても利益にならないため権利放棄（権利消滅）となり、支払いプレミアム20万円（200円×1,000）の損失になります。

※売り建てた場合は、権利行使を受けないため、受取プレミアム20万円（200円×1,000）の利益になります。

（2）プットオプションの場合
日経225オプション　プット権利行使価格15,000円を150円のプレミアムで1枚買い、SQ日まで保有していったら、SQ値が15,200円になった。

（15,000円	－	15,200円）	×	1,000	×	1枚	＝	－20万円
（権利行使価格	－	SQ値）	×	取引単位	×	数量	＝	損益

→権利行使しても利益にならないため権利放棄（権利消滅）となり、支払いプレミアム15万円（150円×1,000）の損失になります。

※売り建てた場合は、権利行使を受けないため、受取プレミアム15万円（150円×1,000）の利益になります。

日経225のオプションのプレミアムは銘柄によっては日経平均株価の変動と比較し大きく変動する傾向にあります。実際にある時点の日経平均株価と日経225オプションのプレミアムの動きを見てみましょう。

日経225オプション取引には多くの銘柄（権利）があり、各銘柄でプレミアムも大きく変わってきます。一番大きな要素は日経平均株価と権利行使価格との関係です。例えば、日経平均株価が16,000円のときに日経平均株価を15,000円で買える権利と17,000円で買える権利ならどちらが安いでしょう？15,000円で買える権利なら、すでに市場より1,000円安く買えることになりますので、必然的に価格は1,000円以上になります。このように、オプションのプレミアムは基本的に日経平均株価と権利行使価格の関係により左右されます。

イン・ザ・マネー（ITM）：現時点で利益が出ている状態
（コール：権利行使価格＜日経平均株価、プット：権利行使価格＞日経平均株価）

アウト・オブ・ザ・マネー（OTM）：利益にならない状態
（コール：権利行使価格＞日経平均株価、プット：権利行使価格＜日経平均株価）

アット・ザ・マネー（ATM）：損益が発生しない状態、もしくは現在の日経平均株価水準と一番近い権利行使価格（権利行使価格＝日経平均株価）

現在の日経平均株価が16,000円のときに、17,000円で買える権利はいくらでしょう？そもそも、市場より高く買う権利がほしい人がいるのでしょうか？実際にはそのような銘柄でも値段はついています。では、どのようにしてプレミアムは決定するのでしょうか。

◎本質的価値と時間的価値
オプションのプレミアムは本質的価値と呼ばれる部分と時間的価値と呼ばれる部分に分けることができます。本質的価値とはオプションがその時点で実際に持っている価値のことです。日経平均株価が16,000円のときに権利行使価格15,000円のコールなら1,000円の本質的価値があるわけです。もし、実際のプレミアムが1,200円だとすると、200円の部分が時間的価値になるわけです。時間的価値とは簡単にいえば株価変動に対する期待です。現在の日経平均株価より高く買う権利に価格が付くのは将来への期待（時間的価値）があるからです。

本質的価値は日経平均株価と権利行使価格の関係で決まりますが、時間的価値はどのように決まるのでしょう？大きな要因としては残存日数とボラティリティが挙げられます。

残存期間が長いほど時間的価値は高くなる傾向にあります。日経平均株価が500円動けば利益になる場合、残存日数が3日しかない銘柄と1か月ある銘柄では後者のほうが期待は高いはずです。ただ、残存日数に応じてプレミアムが徐々に減っていくわけではありません。満期日が近づくにつれ、時間的価値の減少は大きくなります。

ボラティリティが高いほど時間的価値は高くなる傾向にあります。日経平均株価が500円動けば利益になる場合、日経平均株価が毎日500円動いている相場環境と、20円しか動かない相場環境では前者のほうが期待は高いはずです。